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光熱費の見積比較計算機|電気・ガスの差額と初年度費用を確認

電気・ガスの現在の支払額と、同じ使用量で作った新しいプランの見積額を比べる計算機です。料金表を自動で比較するサービスではありません。比較先の見積もりを用意してから入力してください。安くなる場合だけでなく、高くなる場合もそのまま表示します。

トレンドインサイト編集部 更新:2026年9月21日/本ページには広告(PR)が含まれます。

計算方法を改めました。旧版は固定の削減率で節約額を推定していました。その方式と、補助がない月を一律の負担増とする表示を撤回しました。現在は入力された2つの金額の差だけを計算します。節約額や将来の請求額を保証するものではありません。

比較前に、条件をそろえてください

同じ月・同じ使用量・同じ契約容量で、税込の総額を比べます。基本料金、燃料費・原料費の調整、再エネ賦課金、支援による値引き、有料オプションを含む範囲を確認してください。夏の現在額と春の見積額など、使用条件の異なる数字では適切な比較になりません。

現在額と見積額を入力

金額は円単位で入力します。未確認の欄を0円で埋めないでください。0円は実際に費用がないと確認できた場合だけ入力してください。この計算機は入力値を送信・保存しません。

現在の契約の解約金、新規事務手数料など。月額・年額に含めた費用は重複して入力しません。キャッシュバックやポイントはここでは差し引きません。

金額を入力してから計算してください。

自動計算にはJavaScriptが必要です。下に示した計算式でも比較できます。

計算式と、計算していないもの

表示する値 計算式
入力期間の差額 現在額の合計 − 比較先の見積額の合計
12か月換算の差額 1か月分を入力した場合は上の差額 × 12。12か月分を入力した場合はその差額
一時費用を含む初年度換算 12か月換算の差額 − 切り替え時だけの費用

正の差額は比較先のほうが安いこと、負の差額は比較先のほうが高いことを表します。例えば現在8,000円・見積7,500円なら月500円安く、同条件の12か月換算で6,000円の差です。一時費用が8,000円なら、初年度換算では2,000円高くなります。この例は説明用の架空の入力値であり、特定プランの実績ではありません。

本ツールは、電気料金から使用量を推定したり、国の支援額・LPガスの「適正価格」を自動計算したりしません。電力会社・ガス会社から見積もりを取り寄せる機能もありません。見積もりが未入手の場合は、現在の検針票を用意し、同じ使用量・期間で作成してもらってください。

計算結果とは別に確認する契約条件

  • 調整額の仕組み:燃料費・原料費の調整、市場価格に連動する費用、上限の有無など。現在の見積額が将来も続くとは限りません。
  • 割引の終了時期:初月限定、セット割、支援による値引きを継続料金と混同しないでください。
  • 解約条件:契約期間、解約金、手数料、有料オプションを契約書で確認します。
  • 変更できる契約か:集合住宅の一括契約、賃貸のLPガスなどは、契約者や管理会社への確認が必要な場合があります。
  • オール電化:乗り換えが一律に不可という意味ではありません。時間帯別の使用量や機器に合う見積もりを取り、元のプランへ戻れるかも確認してください。

電力・ガス取引監視等委員会の消費者向けQ&Aでは、料金プランによって解約金が発生する場合があると案内しています。燃料費調整条項に関する説明も参照してください。

よくある質問

今の料金だけで、節約できる額は分かりますか?
分かりません。比較先の同条件の見積額が必要です。本ツールは一律の削減率を当てはめません。
ガスだけ比較できますか?
電気のチェックを外し、ガスを選んで入力してください。オール電化などでガスがなければ、電気だけを選びます。
月の差額を12倍すれば、来年の節約額ですか?
いいえ。同条件が12か月続くと仮定した換算です。実際の季節変動を含めて比べるなら、同じ12か月の使用量で算出した年間見積もりを用意してください。
キャッシュバックやポイントは含まれますか?
含めません。受取条件・時期・継続条件が異なるためです。必要なら、その条件を確認したうえで計算結果と別に検討してください。
入力した請求額は送信・保存されますか?
この計算機はブラウザー内で差額を計算し、入力額をサーバーへ送信したり保存したりしません。サイトのアクセス解析や広告については、プライバシーポリシーをご確認ください。

見積もり先を探す方へ(広告)

以下は旧版から掲載している広告リンクです。計算結果に応じた推薦ではなく、申込みは任意です。サービスの対象地域・料金・相談条件はリンク先で確認してください。このサイトから申込み情報を自動で送ることはありません。

関連情報

※出典は本文中の電力・ガス取引監視等委員会の案内です。計算式は編集部が作成し、制度の給付額や特定事業者の削減実績を示すものではありません。改訂日:2026年9月21日。