ソフトバンクの下取りは8月18日で受付終了｜手元のスマホは今いくらか

引き出しに古いスマホが眠っているなら、この記事は8月18日までに読み終えてほしい。

ソフトバンクは、下取りプログラムの「機種代金値引き」特典について、2026年8月18日で新規の申し込み受付を終了すると告知している。8月19日以降は、店頭での回収および査定も行わないとされている。

秋には新型iPhoneが出るとみられている。買い替えを考えている人にとって、下取りは実質的な値引きになる。ところがその窓口のひとつが、新型の発表を待たずに閉じることになる。

この記事では、編集部が同日にApple・ソフトバンク・ドコモの公式ページを開いて確認した金額と条件を並べ、どこに出すのが得かを整理する。

結論：まず期限のあるものから確認する

ポイントは、3社とも「下取り」と呼んでいるが、受け取る形がまったく違うことだ。額面だけを並べても比較にならない。ここは後半で詳しく見る。

Apple公式の下取り額（2026年8月11日時点）

Appleは機種ごとの最大下取り額を公式サイトで公開している。編集部が確認した時点の一覧がこれだ。

いずれも「最大」の額で、実際は状態・製造年・モデル・最初に販売された国や地域によって変わる。Appleも見積もり額は概算であり、実際の下取り額は下回る場合があると明記している。なお下取り額は新しいデバイスの購入が条件で、単体で売って現金を受け取る仕組みではない。

同じ機種で並べると、額の差より「形」の差が大きい

ソフトバンクが公表している下取り強化機種（良品の場合）と、Appleの同一機種を並べるとこうなる。

額面ではAppleが上回る。ただしこの2つは同じものではない。

だから「どこがいちばん高いか」は、自分が新しい端末を買うのかどうかで答えが変わる。買うならAppleやキャリアの下取りが実質値引きとして効く。買わずに引き出しの在庫を整理したいだけなら、購入が条件にならない買取のほうが向いている。

なお、ドコモの買取プログラムは株式会社Belongが提供しており、ドコモユーザー以外の機種も対象で、画面割れや水濡れがあっても申し込めると案内されている。使わなくなった端末が複数ある家庭では、この条件は効いてくる。

✍️ 編集部の見解：新型を待つかどうかで分かれる

秋に新型iPhoneが発表されるという見方が出ているが、発表日も内容も現時点では確定していないため、この記事では前提に置かない。判断できるのは、いま公表されている条件だけだ。そのうえで3つ挙げる。

1つめ。ソフトバンクの機種代金値引きを使うつもりなら、8月18日が期限になる。これは推測ではなく公式の告知だ。8月19日以降は店頭での回収・査定も行われない。使う可能性が少しでもあるなら、この週末に判断しておく必要がある。

2つめ。下取り額は新型が出ると下がるのが通例だ。旧機種の中古相場は、新機種の登場で供給が増えると下向きに動く。ただし各社がいつ改定するかは公表されていないため、「発表前に売れば必ず得」とは言い切れない。確実なのは、いまの金額は公式ページに出ている、ということだけだ。だからまず今の値段を控えておくのが実務的になる。

3つめ。買い替え自体を急がないなら、下取りより先に見るべきものがある。端末を買い替えても、月々の通信料が高いままなら支出は減らない。大手キャリアが値上げに転換で扱ったとおり、既存契約者も対象になる値上げが進んでいる。端末の下取り額は一度きりだが、料金の差は毎月効く。金額のインパクトとしては、後者のほうが大きいことは押さえておきたい。

整理すると、こうなる。買い替えるなら期限のある窓口から確認する。買い替えないなら購入条件のない買取を見る。どちらでもないなら、下取りより毎月の料金を見たほうが早い。

よくある質問

まとめ

• ソフトバンクの下取りプログラム「機種代金値引き」特典は2026年8月18日で新規受付終了。8月19日以降は店頭での回収・査定も行わない
• Apple公式の最大下取り額はiPhone 16 Pro Maxの135,000円からiPhone 8の6,000円まで機種別に公開されている
• 額面ではAppleが上回るが、Appleは新しいデバイスの購入が条件で、単体売却はできない
• 受け取る形は3種類。購入代金の割引（Apple）／PayPayポイント（ソフトバンク）／買取（ドコモの買取プログラム）
• 端末を買い替えないなら、購入が条件にならない買取のほうが向いている
• 新型の発表日・内容は未確定。待って高くなる保証はないので、まず今の金額を控えておく

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📱 端末を替えるより、回線を替えるほうが効く

下取りで戻るのは一度きりの金額だが、通信料の差は毎月続く。端末の買い替えを検討しているなら、同じタイミングで回線側も見直しておくと効果が重なる。手続きは翌月から反映されるので、判断してから効くまでが早い。

→ 【2026年】スマホ代、平均より払いすぎ？タイプ別に選ぶ格安SIMの見直し方でタイプ別に確認できる。

※【出典】（金額・条件はいずれも2026年8月11日時点で編集部が各公式ページを確認したもの）
・ソフトバンク「下取りプログラム」公式ページ（2026年8月18日をもって下取りプログラムの「機種代金値引き」特典の新規申し込み受付を終了、2026年8月19日以降は店頭での回収及び査定を行わない。下取り強化機種の一例〈良品の場合〉としてiPhone 15＝38,880円相当、iPhone 14 Pro＝43,920円相当、iPhone 14＝30,240円相当、Google Pixel 9a＝12,960円相当、Galaxy S24＝18,720円相当、Xperia 1 VII＝67,680円相当、対象機種の下取りで最大113,040円相当のPayPayポイント）
・Apple「Apple Trade In」公式ページ（iPhoneの機種別 最大下取り額。下取り額は新しいデバイスの購入が条件、見積もり額は概算で実際の下取り額は下回る場合がある、下取り額はデバイスの状態・製造年・モデル・最初に販売された国や地域によって異なる。Apple Trade InプログラムはLikewize Japan、Alchemy Telco Solutions Japan、ファーイーストセルラーにより提供・運営）
・NTTドコモ「買取プログラム」公式ページ（株式会社Belongが提供、ドコモユーザー以外も可、画面割れや水濡れでも可。機種購入時は別に「下取りプログラム」がある）
※【免責】本記事は公表されている情報をもとに編集部が整理したものです。下取り・買取の金額および条件は改定が頻繁に行われるため、申し込み前に必ず各社の公式ページで最新の内容をご確認ください。記載の金額は最大額または良品の場合の金額であり、実際の査定額は端末の状態により下回ることがあります。新型端末の発表時期・内容については確定した情報がないため、本記事では前提としていません。